今注目のポテンシャル採用とは?特徴やメリット、注意点を徹底解説!
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今注目のポテンシャル採用とは?特徴やメリット、注意点を徹底解説!
近年、人手不足を背景に求職者の今のスキルではなく、潜在能力に期待する「ポテンシャル採用」を行う企業が少しずつ増えてきています。
このような傾向から、ポテンシャル採用を今後実施したい方や、具体的にどのような採用活動を行ってるのか気になっている方もいらっしゃることかと思います。
今回の記事では、ポテンシャル採用のメリットや成功させるポイントなどを解説します。
ポテンシャル採用とは
ポテンシャル採用とは、現在持っているスキルよりも、これから成長する見込みを重視した採用方法です。
これまで中途採用といえば、即戦力となるスキルや経験がある人材を採用することがほとんどで、未経験の人材を積極的に採用することはありませんでした。
しかし、昨今の少子高齢化により、若手人材が不足したことで、経験のある若手がなかなか集まないようになりました。このような背景から「未経験の若手を採用して、採用後に育成する」というポテンシャル採用の方法が徐々に広まってきました。
新卒扱いで未経験者を採用・育成する「第二新卒採用」もありますが、こちらは主に既卒3年以内の方を対象にすることが大半です。一方、ポテンシャル採用では、社会人年数の制限はなく、入社後に活躍できる人材になるかが判断基準となります。
ポテンシャル採用のメリット
企業によって未経験の人材を採用するポテンシャル採用を行うメリットはいくつもあります。
ここでは、ポテンシャル採用のメリットについて解説します。
意欲があり将来性のある人材を獲得できる
ここ数年、意欲がありモチベーションが高い若手人材は、業界などを気にせず自分の適性やスキルに合った仕事を探すようになりました。
そのような傾向から、未経験でもできる仕事を探している若手人材も多くいます。そのため、ポテンシャル採用を行っていることを明示すれば、経験はないが優秀な若手人材からの応募を獲得することができ、そこから採用に繋げることもできます。
若手による組織の活性化
経験者を求めるあまり、中年層の人材ばかりを採用することで企業が高齢化することがしばしばあります。そのような状況が続くと、若い世代が入らず企業の活気がなくなり、社会の新しい変化についていけなく恐れがあります。
一方、ポテンシャル採用により若手社員を採用することができれば、企業に若い世代独自の新しい考え方や価値観を取り入れられ、企業の活性化に繋がります。
また、将来の幹部候補やリーダー候補を育てるうえでもポテンシャル採用は有益です。若い世代にしっかりと教育することで、会社の幹部が引退しても、次の世代がその役割を引き継ぐことができます。
若い人材を効果的に獲得するには、ポテンシャル採用を実施するのがおすすめです。
基本のビジネススキルの研修コストが削減できる
ポテンシャル採用を行うことで、教育コストの削減にもつながります。ポテンシャル採用で採用する人材は、すでに社会人経験があるため、ある程度のビジネススキルは身につけているでしょう。このような人材を採用することで、新卒採用よりも、研修コストを抑えられます。
ただし、業務に関する研修は行う必要があるため、研修コストを大幅に削減できるという考え方を持つのは少々危険です。
あくまで、新卒と比べて研修コストを削減できるのであって、最低限の研修は行う必要はあるため、それなりの研修コストはかかります。
それでも、基本的な研修コストを抑えられることを魅力に感じ、ポテンシャル採用を実施する企業は増えています。
ポテンシャル採用のデメリット
ポテンシャル採用にはさまざまなメリットがある一方、デメリットも存在します。
ポテンシャル採用導入の際は、メリット・デメリットの双方を鑑みて導入を検討するようにしましょう。
ここでは、ポテンシャル採用のデメリットについても解説します。
十分な育成環境を用意しなければいけない
ポテンシャル採用では、スキルよりも潜在能力を重視して「未経験者」を採用するため、期待した成果を発揮できる人材になるまで、十分な育成環境を用意しなければいけません。
企業側は、ポテンシャル採用で入社した従業員のために、長期的な視点で研修やOJTなどのプログラムを組み、サポートをしていく必要があります。
自社に合う人材の見極めが難しい
ポテンシャル採用はスキルではなく、その人の将来性を見極めて採用するものです。そのため、自社に合うかの判断が非常に難しく、ミスマッチに繋がる可能性もあります。お互いが後悔しないためにも、給与などの条件だけでなく、理念などもしっかりと伝え、採用前にすり合わせましょう。
早期退職の懸念もある
新入社員の3年以内の離職率は30%ほどといわれていますが、ポテンシャル採用で集まる人材は一度退職を経験している分、転職に抵抗がない可能性も少なくありません。
選考段階で「転職回数」、「勤続期間」、「退職理由」、「志望動機」などを確認するようにし、しっかりと自社に定着してくれる人材か内定を出す前に判断できるようにしましょう。
ポテンシャル採用を成功させるためのポイント
ポテンシャル採用は若手人材を採用するのに効果的な採用方法ですが、戦略なく実施をすると、思っていたほど求職者からの応募がこないこともあります。
ここでは、ポテンシャル採用を成功させるためのポイントについて解説します。
自社が求める人材と採用基準の明確化
ポテンシャル採用では業務におけるスキルや経験などは求めませんが、論理的思考力やリーダーシップ性があるかなど、企業によって何かしらの採用基準はあるでしょう。
企業と求職者のミスマッチを防ぐためにも、予め自社がどのような人材を求めているかを明示し、それに合った採用基準を明確化するようにしましょう。
また、これらを客観的に評価するためにも、SPIテストといったものを用い、指標や項目を出せるようにしましょう。
そうすることで、企業と求職者のミスマッチを防ぎ、未経験からでも長期的に活躍してくれる人材を獲得できます。
採用後の育成・サポート体制
採用までがポテンシャル採用のゴールではなく、採用した人材が成長するまでがポテンシャル採用で目指すべきところです。
そのため、せっかく採用した人材が早期離職しないためにも、採用後の育成・サポート体制をしっかりと整えるようにしましょう。
未経験であることを前提に、業務に関する研修だけでなく、OJT、メンター制度、定期的な面談などでしっかりとしたサポートを行った方がよいでしょう。
適切な求人媒体で採用情報を発信
ポテンシャル採用を行うにあたって、ターゲットがきちんといる求人媒体で情報を発信する必要があります。また、求人媒体を利用するとなると予算や採用活動のスパンなどの戦略をもつとより効果的です。
現在、非常に多くの求人媒体がありますが、その中で自社のターゲットが多くいるのはどれか、しっかりと考えることで、自社にマッチするような人材からの募集も増えてきます。
ポテンシャル採用を成功するためにも、適切な求人媒体から情報発信をしましょう。
求人媒体の詳細については「求人媒体の種類や選び方を特徴とともに徹底解説!」でも解説しています。併せてご覧ください。
ポテンシャル採用の導入企業事例
ポテンシャル採用を導入している大企業はいくつもあります。
ここでは、ポテンシャル採用を導入している代表的な企業について解説します。
サイボウズ株式会社
サイボウズ株式会社はソフトウェア開発を手掛ける企業です。
同社では、「ポテンシャル採用は、IT業界・職種未経験でもサイボウズに興味を持っていただける方向けのチャレンジ採用枠です。」というメッセージを採用サイトに載せております。
年齢や過去の経験に縛られず、さまざまな背景を持つ方の応募を募集しているため、
「募集要項で求められた要件を満たしていないが、サイボウズに興味がある」
「これまでの経験を生かして、別の職種にチャレンジしてみたい」
「IT業界は未経験だが、さまざまな業界での経験を持っている」
といった、幅広い方を対象として採用活動を行っていることが分かります。
ヤフー株式会社
ヤフー株式会社はポータルサイトのYahoo! JAPANなどを運営する企業です。
同社は2016年10月から「新卒一括採用」を廃止し、新卒、既卒、第二新卒など経歴にかかわらず30歳以下の方であれば応募できる「ポテンシャル採用」として、通年採用を行っています。
一般的な「新卒採用」と就業経験を重視する「中途採用」では、第二新卒や既卒などの方に対して平等な採用選考機会を提供できないこと、また昨今、海外留学生や博士号取得者など就職活動の時期が多様化していることから、従来よりも柔軟な採用の枠組みが必要であると同社は考えています。
※参考:ヤフー株式会社
株式会社船場
株式会社船場は、大型商業空間から、アパレルやレストランといった専門店・飲食店等の企画・デザインや施工を手がける企業です。
同社では、就業経験3年以上の方を対象にポテンシャル採用を実施しています。
ホームページには、下記のように幅広い人材を募集する旨のメッセージが記載されています。
プロジェクトごとに社内外の様々なメンバーでチームを編成し、業務を推進しています。
ご自身の個性を活かしながら幅広く知識、技能と感性を磨き、会社の成長に繋げていただける方のご応募を心よりお待ちしております。
※参考:株式会社船場
まとめ
少子高齢化により労働人口は徐々に減少しており、優秀な人材を確保する難易度は以前にも増して上がっております。業界経験者などの中途人材を採用したくても、コストが非常にかかったり、競合他社に取られてしまうことも珍しくありません。
今回の記事で解説したポテンシャル採用では、若手の人材を獲得しつつ、中長期的に見れば採用コストを抑えられる戦略のため、一度試しに導入してみるのもおすすめです。
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