求人媒体の種類や選び方を特徴とともに徹底解説！

採用活動を行っているほとんどの企業は、求人媒体を利用して採用活動を行っていると思います。

ただ、「今使っている求人媒体は効果があるのか？」や「新しい求人媒体も試してみたい」と考えている企業も少なくありません。

現在、非常に多くの求人媒体がありどれを選べばいいのか悩ましいかと思います。

そこで、本記事では求人媒体の種類や特徴、求人媒体を選ぶ際のポイントについて紹介します。

求人媒体とは？

求人媒体とは、企業の求人情報を載せ、求職者から応募を獲得するための媒体（メディア）を指します。

求人媒体は主にWeb媒体と紙媒体の2つがあり、Web媒体で代表的なものには、「転職サイト」や「ハローワーク」、紙媒体では「フリーペーパー」や「求人情報誌」が挙げられます。

求人媒体で転職先を決定するパターンが多く、dodaが行った「直近の転職先を決定した転職手段」では 

・転職サイト（43.4%） 

・ハローワーク（15％） 

・紙媒体の求人広告(3.6%) 

という結果になっており、転職を考えている求職者の利用率が最も高い媒体は転職サイトとなります。

これは、新卒やアルバイト採用にも同様のことが言え、求人サイトを利用している求職者は非常に多くいます。

紙媒体も含め、求人媒体から採用が決まることが多くあり、求人媒体は採用活動において欠かせないものと言っても過言ではありません。

求人媒体の種類と特徴

求人媒体は複数あり、目的によってどの媒体を利用するか変わってきます。 

求人媒体別のメリット・デメリットを知り、自社に合ったものを使うようにしましょう。 

ここでは、Web媒体・紙媒体それぞれの特徴とメリット・デメリットについて紹介します。 

Web媒体

その名の通りネット上に求人を出稿することができるWebの求人媒体。

Web媒体については主に下記の4つあり、前述したように求人・転職サイトの利用傾向が高めとなっています。

・求人・転職サイト

・ハローワーク

・Indeed

・自社採用サイト

ここでは、Web媒体についてそれぞれ解説します。

求人・転職サイト

特徴

求人サイトの特徴として、多くの求職者に最新の情報を素早く届けることができる点です。 現在、多くの求職者が仕事を探すときに求人サイトを利用しているため、必然的に他の媒体に比べ多くの求職者にアプローチすることができます。

また、雇用形態や業種・職種に特化した求人サイトがあり、採用ニーズに応じてメディアを選ぶこともできます。 

例えば、以下のようなターゲット別の求人サイトがあります。

・転職者向けのメディア：リクナビNEXT

・アルバイト・パート向けのメディア：タウンワーク

・女性向けのメディア：とらばーゆ

求人サイトでは、比較的自由なフォーマットであり、画像なども掲載が可能なため、これらを活用し文字では伝えづらい職場の雰囲気なども伝えることができます。

料金

有料掲載がメインで数万円～数十万円と価格帯の幅がある

ターゲット

・サイトによってターゲットは異なる

メリット

・掲載できる情報が多い

・採用ニーズに応じて求人メディアを選べる

・情報を更新しやすい

・採用活動の報告ができるため、採用広報としても活用できる

・サイトによって課金体系が掲載課金型、応募課金型、採用課金型と異なっており、採用戦略に合わせて選べる

デメリット

・競合他社も出稿しているため原稿を出しているだけでは効果が出ないこともある

・採用するまでにある程度コストがかかる

・サイトによってはTOPページに掲載するといったオプションに別途課金する必要がある

ハローワーク

特徴

ハローワーク（公共職業安定所）は、厚生労働省が運営する職業紹介サービスです。 雇用のセーフティーネットとして職業紹介や雇用対策を支援しており、求職者だけでなく企業も無料で求人掲載することができます。 

ハローワークで求人票を作成すると、ハローワーク内の検索機能とハローワークインターネットサービスへ反映されるためオンラインでもアプローチできます。

料金 

無料

ターゲット

・地元で働きたい人 

・30代以上の人 

メリット

・採用コストがかからない 

・転職意欲の高い層が存在する

・ハローワークを経由して雇用した場合にもらえる助成金あり（条件あり） 

デメリット

・ハローワークはシンプルなフォーマットのため、自社の強みや魅力をアピールしづらい 

・採用情報を常に更新する必要がある

・即戦力人材が少ない

Indeed

特徴

「Indeed」は、会員登録やログインの必要なく、誰でも簡単に求人情報を検索・閲覧できる求人媒体です。 

求人サイトや企業の採用ページから求人情報を集約して表示し、Indeedを介して各求人情報へアクセスできる仕組みとなっております。 この仕組みによって、求職者はさまざまな求人サイトを訪問することなく、Indeedのみで各サイトの求人情報を取得することができます。

Indeedの詳細については「Indeed(インディード)の求人掲載を解説！掲載方法や料金体系について説明」で紹介しています。併せてご覧ください。

料金

運用型広告のため費用のコントロールができる

ターゲット

・ほぼ全ての求職者

メリット

・無料で掲載できる 

・有料掲載枠でもクリック課金のため費用が抑えられる 

・Indeedアナリティクスで求人情報を確認し、随時運用ができる 

デメリット 

・無料掲載は求職者の目に留まりにくい 

・運用には専門的な知識が必要

自社採用サイト

特徴

自社ホームページに採用サイトを作成して求人を募る方法もあります。

多くの求職者は採用サイトを閲覧しており、株式会社ONEが実施した「企業の「採用サイト」に関する意識調査」によると、求職者の84.8％が企業ホームページや企業の採用サイトで情報収集しています。

採用サイトは、フォーマットがなく他の求人媒体と比べてより自由度が高いものを作成できます。そのため、自社の魅力ややりがいを存分にアピールすることが可能です。

また、採用サイトにSNSなどと連携することで、求職者にSNSもフォローしてもらい長期的な関係の構築にも繋がることがあります。

料金

コンテンツや外注するかによって変動

ターゲット

・自社に興味がある求職者

メリット

・応募者の質が上がる

・採用後のミスマッチが下がる

・採用コストを下げられる

デメリット

・制作するのにノウハウが必要

・外注する場合はコストがかかる

・集客するには求人媒体も利用する必要がある

紙媒体

Web媒体が主要になっていますが、現在でも紙媒体は一定の求職者にアプローチすることができます。

紙媒体の種類としては主に下記の2つが挙げられます。

・折り込みチラシ

・求人情報紙

・新聞紙面の求人広告枠

ここでは、紙媒体についてそれぞれ解説します。

折り込みチラシ

特徴

折り込みチラシは求人媒体の中でも、特に長い歴史があります。折り込みチラシは新聞の種類から、配達日や配達地域を設定して配達することが可能です。

地域を限定して配信することができるという特徴もあります。

現在、新聞の読者層はミドルクラス（年収500万円〜800万円）が多く、年齢でいうと40代〜60代です。

料金

1枚あたり3円前後

ターゲット

・40代～60代

メリット

・ターゲットが多い地域にのみ広告を出せる

・新聞の購読者に求人を見てもらえる可能性がある

デメリット

・新聞の読者層が減ってアプローチできる人数が減少している

求人情報紙

特徴

駅・コンビニなど地域のさまざまな場所に設置され、求人が掲載されているものが求人情報誌です。

通勤・通学や買い物などでその地域を利用している求職者にアプローチすることができます。

求職者は無料で入手することができますが、求人を掲載したい企業は掲載料を払う必要があります。掲載料金は掲載する求人広告の紙面枠の大きさ、写真の有無、カラーかモノクロか等によって決まっています。

料金

約2万~40万円 （地域やサイズによって変動）

ターゲット

・地元で仕事を探している人 

・10～30代 の若い世代

メリット

・特定の地域に絞って求人が出せる 

・一目で求人全体の内容がわかるため、ネットと比較すると情報を取りこぼすことが少ない 

デメリット

・掲載できる情報量が少ない 

・情報の更新がすぐにはできない 

求人媒体を選ぶ際の3つのポイント

では、採用活動を行う中で自社に合った求人媒体をどのように選べばいいのでしょうか。

求人媒体を選ぶうえで重要なポイントとしては、下記の3点です。 

・ターゲットとなる求職者が多い求人媒体を選ぶ 

・予算内で目標採用数を達成できるものにする 

・採用活動のスパンに合わせて決める 

これらについて1つずつ解説していきます。 

ターゲットとなる求職者が多い求人媒体を選ぶ

当然のことですが、ターゲットのいない媒体に求人を出しても効果は見込めません。極端な例ですが、飲食店のキッチンのアルバイトが欲しいのに、ITエンジニア中心の求人媒体に出稿したとしてもターゲットはおらず応募は全く見込めません。 

そのため、求人媒体にターゲットがいるかは非常に重要になってきます。

前述したように、ハローワークや紙媒体なら地元で働きたい人、採用サイトならばサイトによって利用者層は異なります。 

多くの採用サイトは会員データを公開しており、例えばリクナビNEXT（ネクスト）であれば下記のようなデータとなっております。

グラフ※引用：リクナビNEXT「リクナビNEXT（ネクスト）の会員データ」 

求人サイトだけでも非常に多くの数があるため、聞いたことがある媒体を取りあえずで使うのではなく、自社の欲しい人材がまずは何かを考え、そのターゲットがいる求人媒体を選定しましょう。 

予算内で目標採用数を達成できるものにする

ただ、自社が欲しい人材が多くいたとしても、求人媒体の価格が高く予算内に目標採用数を達成できるかどうか悩ましいというケースもありますよね。 

求人サイトは一定期間、求人は露出されますが必ずしも採用に繋がるわけではありません。 

また、自社の出した求人にどれくらいの応募が来るか予め予測を立てるのは難しいことかと思います。

そのため、複数の採用サイトを扱っている求人広告の代理店に聞くか、Indeedといった自社で予算をコントロールできる運用型広告を使うことが効果を出すために確実な方法です。

採用活動のスパンに合わせて決める

求人媒体は採用活動のスパンに合わせて決めるのも重要な点です。 

例えば、非常に短い期間で採用したいならば、採用サイトのオプション機能などを使うことで、自社の求人を目立たせ多くの求職者にアプローチすることができます。 

一方、年間を通して採用活動を行いたいならば、Indeedといったデータの分析を行えるツールを利用することで、効果的に改善しながら採用活動を行えます。

どの求人媒体が自社に効果的なのかケース別にご紹介

自社に効果的な求人媒体はどれかと多くの方が悩まれるかと思います。

基本的に採用戦略によってどれを選ぶかは異なってくるため、ここではケース別にどの求人媒体を選べばいいかを解説します。

求人・転職サイトが適しているケース

・コストを抑えて多くの求職者にアプローチしたい時

・ターゲットを絞って求人を出したい時

求人サイトは、クリック数などにかかわらず掲載期間によって費用が発生します。

そのため、より多くの求職者に求人情報を届けたい時におすすめです。

また、雇用形態や業種・職種に特化した専門サイトもあるため、ターゲットを絞って配信したい企業におすすめです。

紙媒体の求人広告が適しているケース

・特定のエリアで採用したい時

・潜在層にターゲットしたい時

紙媒体は、特定の地域にターゲットを絞ってアプローチできるという特徴から、特定のエリアで採用したいときにおすすめです。

また、Web媒体の求人は能動的に仕事を探している人が見るのに対し、紙媒体の求人は興味本位で求人情報誌を手に取りそのまま求人をみられることがあります。

そのため、Web媒体に比べ潜在層にもターゲットすることができ、Webだけでなくより多くの求職者に求人を見てもらいたいときにおすすめです。

Indeed(インディード)掲載が適しているケース

・コストを抑えて採用活動を行いたい時

・細かい分析をしながら、求人広告を運用したい時

Indeedは無料で求人広告を掲載できます。

有料掲載の場合でも、求人がクリックされた時だけ費用が発生するため、無駄なコストは発生しません。

そのため、コストを抑えて採用活動を行いたい企業におすすめです。

また、Indeedではさまざまなデータを取得できるため、細かい分析をしながら、広告の運用をしたい企業にもおすすめです。

自社採用サイトが適しているケース

・求職者の志望度を高めたい時

多くの求職者は応募の前か、面接の前に企業の採用サイトを訪れます。

採用サイトはフォーマットがなく自由度が高いということから、求人広告では伝えきれなかった情報も伝えることができ、志望度向上に繋がります。

代理店を使用した求人媒体の選定と掲載手順

代理店に求人依頼をする際の手順について解説します。

STEP1.お問い合わせ

まず、依頼したい代理店にお問い合わせをします。

基本的に代理店のホームページにお問合せURLか電話番号が記載されているため、そこから問い合わせをすることができます。

例えば、弊社にお問い合わせをしたい場合、下記のURLか電話番号から可能です。

URL：https://www.access2000.co.jp/contact/

電話番号：0120-15-5592

STEP2.訪問・ヒアリング

次に代理店から連絡があり、募集要項や採用状況についてのヒアリングがあります。

その際にスムーズに案件内容を伝えられるように予め、自社にどのような課題があり、いつまでに何名必要かといった必要事項をまとめるようにしましょう。

STEP3.プランご提案

ヒアリングの内容を参考に求人広告代理店のスタッフが自社に合った求人媒体や料金プランを提案します。

代理店は複数のプランを提案するので、その中で予算やスケジュール感が合い、納得できるもの選ぶようにしましょう。

また、掲載にあたって、懸念点をなくすために疑問があればここで質問をすることが重要です。

STEP4.取材・原稿作成

求人媒体や予算が決まったら、求人広告の原稿を作成します。

ここで、求人原稿を作成するために、代理店からより詳細な情報の取材が入ります。

求人広告には、給与や勤務日数、仕事内容、雇用形態といった「労働条件」の記載が必要です。

求人原稿で求職者に誤った情報を届けないよう綿密な打合せをして、求人原稿を完成させましょう。

STEP5.掲載開始

掲載開始日が決まったら、掲載がはじまります。

念のため、自社の求人の内容を確認し、内容にズレがないかなどを確認しましょう。

STEP6.掲載後の効果検証と分析

求人媒体に求人を掲載したら終わりではありません。

求人媒体によっては、広告掲載後であっても変更や修正が可能なため、掲載後に期待通りの効果を得られなかったならば、効果検証と分析をして、改善していく必要があります。

代理店がこれらの作業をしてくれるため、定例のミーティングなどで打合せをし、原稿の改善を行いましょう。

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求人媒体は複数あり自社にあったものを選ぶと費用を抑えて採用まで繋げることができます。

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